バレンタインデーの2月14日、恋人や友達、家族と一緒にフェアトレードチョコレートを食べるキャンペーンが実施される。フェアトレードチョコレートをかじっている写真をツイッターやフェイスブックに、「#バレンタイン一揆」で投稿し、SNSで拡散する。チョコレートの原料となるカカオ豆の生産現場では、児童労働が問題となっており、日本で最もチョコレートが消費される日に意識喚起を起こす。（オルタナＳ副編集長＝池田真隆）
2014年2月14日、一斉にフェアトレードチョコをかじろう
このキャンペーンを行っているのは、児童労働問題に取り組む認定NPO法人ＡＣＥ（エース）と有志で集まった学生たち。本部は東京で活動するが、全国の学生たちを巻き込み、47都道府県それぞれに大使を置いた。
2月14日の午後2時14分に、一斉にフェアトレードチョコレートをかじった写真をSNS上で投稿する。つぶやかれた回数で選ばれる「ホットキーワード」入りを目指す。同時刻に食べれない、または、つぶやけない人でも、当日中に投稿すれば、ムーブメントの後押しになる。
チョコレートの原料、カカオ豆の生産地での児童労働は欧米を中心に2000年から問題となっている。国際労働機関の2013年の調査では、児童労働者数は約1億6800万人とされる。日本に輸入されるカカオの約8割を占めるガーナでは、100万人の子どもがカカオ生産に従事していると報告されている。
子どもたちは、学校に通えず、毎日低賃金で働かされる。なかには、「チョコレートを食べたことがない」という子どもたちも多くいる。低賃金で雇っているため、企業にとってはコストが抑えられ、大量に格安のチョコレートを販売できる流れが生まれる。
この問題を解決する一つの手法として、フェアトレードがある。2014年は、日本の大手製菓メーカーとして初めて「国際フェアトレード認証」を受けた製品が森永製菓から発売された。全国でフェアトレードを購入できる場所が増えており、「バレンタイン一揆」の公式サイトでは詳細が載っている。
しかし、日本のフェアトレード市場規模は諸外国と比べると小さい。フェアトレード・ラベル・ジャパン（FLJ）が2012年に行った調査では、英国2500億円、ドイツ700億円、日本72.8億円だった。
年間一人当たりのフェアトレード製品購入額も、国別でスイス（１位）3992円、アイルランド（２位）3906円に対して、日本はわずか57円だ。日本で最もチョコレート消費量が多い日にアピールすることで、子どもたちを救うフェアトレードチョコレートの価値を高める。
