同プログラムでは、企業・団体・学校などの登録を呼びかけ、組織単位での健康啓発のサポートをする。登録組織は受診数に合わせて、指定のNPOへ直接寄付する。
現在、国際保健NGOのシェア＝国際保健協力市民の会が支援先として指定されている。同団体は、カンボジアや東ティモールを中心に活動。乳幼児健診の実施や、学校保健教育を実施する。
寄付先団体は今後増える予定だが、これらの寄付が活用されているかの監督もSHARE the HEALTH事務局が行う。
健康診断の受診率は、大企業ほど受診率が高い傾向はあるものの、企業の場合平均して80%程度だ。福利厚生とみなされていた健康診断を社会貢献につなげることで、受診への関心を高める。
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