日本財団CANPANプロジェクトとオルタナSが実施しているNPO大学第2期メンバーが作成した記事を紹介します。今回は4人の若手NPO代表らに登壇してもらいました。メンバーはチームを組んで、登壇した4人のゲストの記事を書きました。
ゲストに活動を始めたきっかけや課題が起きる背景について質問した
◆登壇してもらったゲストと記事一覧
ゲスト1人目
◆テーマ：「障がい児教育」
石田由香理（特定非営利活動法人フリー・ザ・チルドレン・ジャパン）
1989年生まれ。大学生時代にフィリピン・スタディーツアーをきっかけにフリー・ザ ・チルドレン・ジャパンと出会い、現地パートナー団体スタッフの「この国ではまだまだ障害者は何もできない存在だと思われている。教育者として、僕は全盲の君が日本でどのように教育を受けてきたのかにとても興味がある」という言葉をきっかけに、現地の障害児教育事情に興味を持つようになる。イギリスの大学院にて教育開発の修 士号取得後、フィリピン駐在のNGO職員として勤務。現在はフィリピン障害者支援事業と国内における共生社会推進プログラムを担当。
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フィリピンを舞台に障がい児への教育支援を行う全盲の日本人女性がいる。NGOフリー・ザ・チルドレン・ジャパンの職員、石田由香理さんだ。彼女は1歳3カ月で全盲になったが、大学進学、単身留学などいくつもの困難を乗り越え自分の夢を実現させてきた。（石松 瑶＝慶応義塾大学総合政策学部1年、藤岡 咲希＝慶応義塾大学法学部3年、徳田 千秋＝桜美林大学リベラルアーツ学群4年）
フィリピンでは「障がい者は教育を受けても意味がない」と言われ、視覚障がい児の就学率は5%以下とされる。そこで、自らの困難を乗り越えながら、誰よりも人の可能性を信じて、障がい児支援に取り組む全盲のNPO職員がいる。特定非営利活動法人フリー・ザ・チルドレン・ジャパン（以下、FTCJ）の石田由香里氏だ。「やってみる前からダメだと決めつけないで」と訴える。（谷 美奈帆＝法政大学経営学部4年、中山 裕太＝中央大学経済学部3年/山﨑ゼミ）
ゲスト2人目
◆テーマ：「なぜ若者の投票率は上がらないのか」
原田謙介（NPO法人YouthCreate代表理事）
1986年岡山生まれ。愛媛県愛光高校、東京大学法学部卒。大学3年時に、20代の投票率向上を目指し「学生団体ivote」を設立。卒業後の2012年4月インターネット選挙運動解禁を目指し「OneVoiceCampaign」を立ち上げる。2012年11月YouthCreateを設立し、「若者と政治をつなぐ」をコンセプトに活動。地方議員と若者の交流会「VotersBar」の全国展開、中学高校での主権者教育授業の実施、行政・企業とのコラボ企画、選挙時の投票率向上に向けた企画等を実施。全国で若者の政治参画に関する講演研修も行う。岡山大学非常勤講師も務める。国内・海外問わずサッカーが大好き。拠点のある中野区での活動も行っている
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「選挙に行くだけが政治との関わりではない。もっと身近にある問題や好きなことを通して、政治と関わることはできる」。若者と政治をつなげる活動を行うNPO法人YouthCreate代表の原田謙介氏はこう話す。若者の政治参画を進めるために、世界と日本で行われている取り組みを紹介する。（松尾 沙織、谷 美奈帆＝法政大学経営学部4年、中山 裕太＝中央大学経済学部3年/山﨑ゼミ）
日本の若者の「政治離れ」が叫ばれて久しいが、果たして本当なのだろうか。2013年に行われた世界青年意識調査では58％の日本の若者が「政治に関心がある」と答え、韓国（62％）、米国（59％）、英国（55％）に引けを取っていなかった。つまり、「政治に関心がある」という基準を高く設定し過ぎるがあまり、「政治」との距離を取ってしまっているのではないか。（余承知=慶応義塾大学商学部2年、小林 咲月=慶応義塾大学法学部3年、徳田 千秋=桜美林大学リベラルアーツ学群4年）
ゲスト3人目
◆テーマ：「防災意識を高めるためには」
田中美咲（一般社団法人防災ガール代表理事）
1988年生まれ。立命館大学産業社会学部卒業後、サイバーエージェントに入社。東日本大震災をきっかけとして情報による復興支援を行う公益社団法人に転職。2013年8月に「防災があたりまえの世の中にする」ことをビジョンに「防災ガール」を設立。津波防災の新しい合図であるオレンジフラッグを全国に広める「#beORANGE」を日本財団と共催にて立ち上げ。東京防災女性版の検討委員。2015年3月に同団体を一般社団法人化。2017年7月より滋賀県長浜市と連携し「生き抜く知恵」をアーカイブする事業を展開。
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英国の心理学者ジョン・リーチ氏の研究では、災害時に落ち着いて行動できる割合は10～15％のみで、7割以上が何もできない状態になるとされている。首都直下型地震（南関東で発生するM７程度の地震）が30年以内に70％の確率で起きる（文部科学省地震調査研究推進本部調べ）と予測されているように、災害大国の日本で防災意識を向上させることは急務だ。若者向けに防災の啓発活動を行う一般社団法人防災ガール代表理事の田中美咲氏に話を聞いた。（河橋 成美、松尾 沙織、余承知＝慶応義塾大学商学部2年）
防災に対してあなたはどんなイメージを抱えているだろうか。地震、大雨、台風など自然災害が多発する日本では、頭では必要だと分かっていても行動している人はわずかだ。「デザイン性がない防災頭巾」や「地味な非常食」を想起してしまいがちだが、そんな防災のイメージを変えるために活動する一人の女性起業家を紹介しよう。（徳田 千秋＝桜美林大学リベラルアーツ学群4年、谷 美奈帆＝法政大学経営学部4年、小林 明史＝慶応義塾大学文学部1年）
2014年に設立した一般社団法人防災ガールは、「脱・ダサい防災」を掲げ、オシャレな防災グッズを開発する。ボランティアは120名以上おり、「防災」のGoogle検索ランキングでは５位に入ることもあった。防災への意識を変えるため順調に成長を遂げているが、設立当初は「人命が関わる防災で稼ぐな」と批判を受けたという。（中山 裕太＝中央大学経済学部3年/山﨑ゼミ、小林 咲月＝慶応義塾大学法学部3年、藤川 幸子）
ゲスト4人目
◆テーマ：「eラーニングで、途上国に教育改革」
三輪開人（特定非営利活動法人e-Education代表理事）
1986年生まれ。早稲田大学在学中に税所篤快と共にNPO、e-Educationの前身を設立。バングラデシュの貧しい高校生に映像教育を提供し、大学受験を支援した。1年目から合格者を輩出し「途上国版ドラゴン桜」と呼ばれる。大学卒業後はJICA（国際協力機構）で東南アジア・大洋州の教育案件を担当しながら、NGOの海外事業総括を担当。2013年10月にJICAを退職してe-Educationの活動に専念。14年7月に同団体の代表理事へ就任。これまでに途上国14カ国15,000名の中高生に映像授業を届けてきた。2016年、アメリカの経済誌「Forbes」が選ぶアジアを牽引する若手リーダー「Forbes 30 under 30 in Asia」に選出される。
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途上国の中高生へ映像授業を届けるNPO法人e-Educationを立ち上げた三輪開人氏。2016年、米国の経済誌「Forbes」が選ぶアジアを牽引する若手リーダー「Forbes 30 under in Asia」に選出される。一体どのような人物なのか。（小林 咲月＝慶応義塾大学法学部3年、谷 美奈帆＝法政大学経営学部4年、余承知＝慶応義塾大学商学部2年）
途上国の子どもたちにDVD教材を通して、映像授業を届ける特定非営利活動法人e-Education。これまで途上国14カ国15000名の中高生に映像授業を届けてきた実績がある。同団体を立ち上げた三輪開人氏とはどのような人物なのか。（徳田 千秋＝桜美林大学リベラルアーツ学群4年、中山 裕太＝中央大学経済学部3年/山﨑ゼミ）
三輪開人氏は、最貧国の教師不足から生じる教育格差の壁を壊し、子どもたちの未来を変えた一人だ。彼と彼の同志である税所篤快氏が立ち上げたNPO法人e-Educationは、教育格差を抱える国や子どもたちにとって、今やなくてはならない存在となっている。（松尾 沙織、河橋 成美、小林 明史=慶応義塾大学文学部1年）
