長野県で産学官の知が結集し、グリーン経済の未来を語り合った。この機会は、オルタナが3月20日に開催したシンポジウムで実現した。シンポジウムには、長野県の阿部守一知事や藻谷浩介氏らが参加し、自然と共生したビジネスモデルを考え合った。（オルタナS副編集長＝池田真隆）
グリーン経済の実現に向けて白熱した議論が交わされた＝3月20日ホテル国際21で
シンポジウムでは、資源の消費を減らし、環境共生型の「グリーン経済」をテーマに、パネルディスカッションが開かれた。パネリストには、阿部知事、藻谷氏、セイコーエプソンの花岡清二相談役、信州大学経済学部の真壁昭夫教授の４人を迎えた。
グリーン経済の実現に何が必要なのか。４人とも長野には豊かな自然があると認識しているが、今後はその資源を経済に生かしていくことが課題となる。藻谷氏は、豊かな自然を生かした地産池消を薦めた。
真壁教授は、「長野の産業構造には特徴が見られない。コンセプトを明確にして、目指すべき方向性を提示してほしい」と指摘した。
この意見に対して、阿部知事は、「各地域ごとに特色を生かした取り組みを行っている」と応戦した。長野では、市町村や地域の気候風土に適した自然エネルギーの事業化を支援する「１村１自然エネルギープロジェクト」などの取り組みを2012年から行っている。
長野県諏訪市に本社を置くセイコーエプソンの花岡相談役は挑戦することの大切さを話した。「成功の裏には多くの失敗がある。果敢にチャレンジして、事例をつくってほしい」。
