ユニバーサルデザイン（UD）トイレの位置情報を示す地図「Check A Toilet」をインターネット上でシェアする活動を行っているNPO法人Check（東京・世田谷）。
『Check Students』のアンケートの一つ
その活動を支えているのが、青山学院大学、関東学院大学、國學院大学など首都圏の大学生ボランティア約 40 名から組織されている学生団体『Check Students』だ。
彼らは２年前から大学ごとにUDトイレの調査活動をしてきたが、９月１日の防災の日を前に首都圏の大学に通う１年～４年生の男女を対象とした「防災に関する意識調査」を実施し、301人がインターネット上のアンケートに回答した。
その調査報告によると、首都圏の大学生は、東日本大震災から１年半が経過した現在、「自宅で災害用グッズを常備」し、「身近な避難場所がどこにあるか把握」しているなど、約７割の学生が防災への意識が高いことがわかった。
『Check Students』は、「今後に向けて、防災に対する前向きな考えは約８割とアンケートに回答した大学生にとって、いいきっかけになったのではないか」と見解を表明した。
「災害用グッズは食料やリチウムイオン電池など、期限が決められているものがあります。防災の日をきっかけに年に１回は期限をチェックしておくことをおすすめします。災害はいつどこで起きるかわかりません。避難場所の把握以外にも帰宅困難対策として鉄道運行状況、ＧＰＳナビ、トイレの場所など、日常から使い方を把握しておくことも重要です」と、話す。（今一生）
●NPO法人Checkのプレスリリース
http://www.check.or.jp/about/press120830.pdf
