農山村から持続可能な「農」を探る

龍谷大学は2015年4月に、新たに農学部の開設を予定している（2014年設置認可申請予定）。食と農にまつわる様々な問題が浮き彫りとなる今、その問題の本質的な解決を目的に、各分野のトップランナーをゲストに迎え、農学部就任予定の教員とのトークセッションをシリーズ開催している（全6回）。第2回目のテーマは「農山村から創りだされる食の循環」。有限会社篠ファームの高田実代表を招き、「地域農業の未来」について議論が交わされた。（オルタナＳ関西支局特派員＝ヘメンディンガー綾）

ゲストの高田氏（写真右から3人目）を囲み、教授陣らと共にクロストークが繰り広げられた

高田代表は、農園芸の分野で約40年にわたり、小売、卸、流通、輸入に携わってきた。現在は希少価値の高い野菜栽培や、加工品の商品開発、限界集落や農業高校との連携など、ユニークで新しい農のビジネスを実践している。

トークセッションでは「就農者が農業だけで生計を立てられない」という問題に対して、解決策が論じられた。高田代表は地域農業の現状について「農産物の価格をスーパーや卸売業者が決定し、低価格競争になっている。若手の就農者が農業を継続することも難しく、3年ほどで離農する人も少なくない」と述べた。

高田代表はその解決のヒントとして次のように述べた。「ものが売れるためには、企画、生産、販売、販促。この4つが揃わないといけない。これまで農家は生産に徹してきたため、それ以外の観点を持っていない。例えば、農作物を百貨店で売るのか、料理屋に売るのか。『業態』の使い分けを意識すれば、より販路も広がる」。

食料農業システム学科の香川文庸教授（就任予定）は、「農家は高齢化している。そのためビジネスチャンスを見抜いたり、突出した取り組みを始めづらい。問題解決には、新しい発想を地域農業に持ち込む、高田氏のようなコーディネーターの存在が不可欠」と語る。

色とりどりの様々な種類のミニトマトを集めて商品化。パッケージデザインは宝石箱を意識し、黒色を使用した

高田代表は2008年から野菜の宅配サービス「ふるさと野菜のおすそ分け」事業を開始。限界集落の高齢者が、自家用に栽培する野菜に手紙を添えて、都会の消費者に届けている。「限界集落は、農業が一番疲弊している場所。しかしお年寄りの方は農業歴が最も長く、野菜をおいしく育てる技術と智恵を持っている。そこを評価し、価値をつければ、多少高額でも消費者から選ばれる。生産者も発言権が持てる流れを、ここからつくりたい」と意気込みを語った。

植物生命科学科の古本強教授（就任予定）は、「父が退職後、限界集落に住んで農業を始めた。長く農業を営む地域の方は、父に野菜作りのコツを教えてくれる。このように身近なところから教え合える関係ができると、地域も盛り上がってくるのでは」と話す。

食品栄養学科の山崎英恵准教授（就任予定）は、「『おいしさ』は、人間の脳が経験や情報をもとに判断する。野菜を作った人の顔が見えると安心感があり、野菜のおいしさに寄与する」と高田氏の取り組みを評価。「近ごろは『価格が安くて、量が多いからおいしい』という風潮がある。消費者側も食べ物の適正な価格を知り、正しく味覚を育てるトレーニングが必要」と続けた。

また、資源生物科学科の玉井鉄宗講師（就任予定）は「作物を販売するため、作業の効率化が求められている。しかし化学肥料を過剰に投与すると作物は病害虫に弱くなり、農薬が必要になる。これらの投入量とタイミングがわかる診断システムを作り、持続可能な農業に役立てたい」と意欲を示した。