日本財団は11月19日、「次世代のメディアイノベーション」をテーマにしたトークセッションを開く。インターネットの発達で読み手と書き手の境界線がなくなり、日々膨大な情報が消費されていくなか、ニュースは誰が担うのか。ジャーナリズムのあり方、ネット時代の流通モデルなどメディア界の第一線で活躍する識者たちが議論する。（オルタナS編集長＝池田 真隆）
ネットの普及によってニュースは多様化、細分化し、メディアをとりまく環境は急速な変化をみせている。ニュースは誰のためにあるのか
登壇するのは、奥村倫弘・THE PAGE編集長、郭晃彰・テレビ朝日AbemaPrimeプロデューサー補佐、杉本誠司・ExaSeeds 代表取締役社長、古田大輔・BuzzFeed Japan創刊編集長、角田克・朝日新聞社社長室特別秘書役、牧野友衛・トリップアドバイザー代表取締役、ダイアナ・ガーネット（歌手・タレント）。
新聞や雑誌、テレビ、ラジオなどだけが情報源でなくなった。いまやミレニアル世代といわれる若者たちは、検索エンジンすらも使わずに、SNSの投稿で「ニュースを読む」こともある。
媒体が紙からスマフォに変わりつつあるなかで、情報の消費スピードも上がった。1本の記事の寿命も短くなり、読み応えがある調査報道は少なくなった。
今年初めには、TOKYO MXの「ニュース女子」が沖縄・高江のヘリパッド移設問題を取り上げたが「偏向報道」として炎上した。同番組は制作会社DHCシアターの持ち込み番組。2月には局側が制作に関与していない番組として初めて放送倫理・番組向上機構（BPO）の審議入りが決まった。
いまや個人でもSNSなどで発信できる時代だ。フェイクニュースも増えたが、媒体ではなく個人が「特ダネ」を報じることもあり、今後はますます増えていきそうだ。
さらに、個人の趣味趣向が多様化し、マス向けのニュースは読者に飽きられそうだ。一方で、特定の分野に特化した「バーティカルメディア」の勢いが目覚ましい。
ニュースは誰のためにあるのか。そして、誰が担うのか。これからの報道のあり方を考える。同イベントは、日本財団が11月17－19日に東京国際フォーラムで開く、「ソーシャルイノベーションフォーラム2017」内のセッションで行われる。
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第一特集は「ミレニアル世代を動かす６つの法則」
