「漁師」と聞くと、皆さんどんなイメージを思い浮かべますか？荒波にもまれながら自然を相手に生きる姿に、魅力を感じる人も少なくないのではないかと思います。その一方で、日本の漁業界を取り巻く環境は、ひと昔前と比べてずっと厳しい状況にあります。（JAMMIN＝山本 めぐみ）
農林水産省が発表している「漁業・養殖業の生産統計年報」によると、生産量は1984年の1,282万トンをピークに、10年前の2008年には、ピーク時の半数を下回る559万トン。生産額は、1982年の2兆9,772億円をピークに、2008年には1兆6,275億円まで落ち込んでいます。
「漁業の魅力を伝え、漁業に携わる人を増やしたい」。日本の漁業を盛り上げるために活動する団体を紹介します。
■魚食の減少、人手不足…日本の漁業の現状
フィッシャーマン・ジャパンで活躍する漁師たち
東北・三陸を中心に活動する「フィッシャーマン・ジャパン」。未来の漁業のかたちを変えるべく、地域や業種の枠を超えて漁業を盛り上げるために活動する一般社団法人です。
フィッシャーマン・ジャパンの松本裕也さん（32）によると、日本の漁業は今、高齢化や後継者不足、地域の過疎化によって深刻な人手不足に悩んでいるといいます。
フィッシャーマン・ジャパンの松本裕也さん
「漁業に限ったことではないが、一次産業は”3K=きつい、汚い、危険”といったイメージが定着していて、後を継ぐ若い世代の漁師も少なく、衰退の傾向にある。漁業界の人手不足の原因の一つは、稼げなくなったこと。昔は、漁師といえば一攫千金を狙える世界だったが、EEZ（排他的経済水域…沿岸国が水産資源や海底の天然資源について権利や管轄が及ぶ水域）が1982年に制定されたことや、魚食（魚を食べること）の減少、海外からの安い水産物との価格競争などの背景から、稼げなくなってしまった現状がある」と指摘します。
■きっかけは、東日本大震災
フィッシャーマン・ジャパン代表理事のワカメ漁師・阿部勝太さん（左）と、フィッシャーマン・ジャパン事務局長の長谷川琢也さん（右）
そんな中、なぜフィッシャーマン・ジャパンが立ち上がったのか、きっかけを尋ねてみると次のような答えが返ってきました。
「きっかけは東日本大震災。震災後、ヤフー株式会社の社員として復興支援のために現地に入り、三陸で採れた水産品をネットで売るなど現地の漁師の販売支援を行う中で、漁具が津波に流されてしまい再開の目処が立たず『これが潮時だ』と引退する漁師の姿をたくさん見た」
「地元の若い漁師の中には『このままでは、三陸の漁業がなくなってしまうのではないか』と危機感を抱く者もいた。こういった地元の若い漁師とヤフーの人間が出会い、『漁業界を盛り上げる』という志で立ち上げたのが、僕たちの団体」
「漁業は本当にきつくて、汚くて、危険な仕事なのか。本当は若い世代に、十分に魅力が伝わっていないのではないか──。日本の漁業界に“新3K=カッコ良くて、稼げて、革新的”をもたらすために、漁師だけでなくいろんな職種の人が集まって様々なプロジェクトを行っている」
■漁業の魅力を伝え、次世代の「フィッシャーマン」を育てる
「銀鮭」の水揚げの様子
具体的にどんなプロジェクトを行っているのか、その内容を聞いてみました。
「ひとつは、未来の漁業を担う若者たちと漁師をつなぎ、次世代の漁師を増やすプロジェクト。これまで、県外の若者がせっかく漁業に興味を持っても『受け入れてくれる先がない』『住むところがない』といった課題があった。ここを解消するために団体でシェアハウスを用意し、漁師になりたい人がこのシェアハウスで生活しながら、毎日漁場へ行って漁業を学び、一人前の漁師を目指せる仕組みを作った。このプロジェクトを利用して、これまでに16人の新たな漁師が生まれた」と松本さん。
「TRITON PROJECT」の中で行われている漁師学校の様子
住まいだけでなく、地元の漁業の求人情報を発信したり、移住者が浜のコミュニティーに溶け込めるよう暮らしの部分でもサポートしたりしながら、次世代の漁師の卵を育てています。
ほかにも、オンラインショッピングを通じて全国の消費者に新鮮な水産品を販売したり、東京・中野で産地直送の漁師酒場「魚谷屋」を運営し、生産者の思いをダイレクトに届ける場を設けたりと、三陸の水産品の魅力をアピールするために積極的に活動しています。
東京・中野の漁師酒場「魚谷屋」の様子。客席から覗けるライブ感あるオープンキッチンが特徴だ
「漁師はこれまで、獲った魚の価格を自分で決めることもできなければ、消費者の声が直接聞けるわけでもなかった。オンラインショッピングや『魚谷屋』は卸を通さず、漁師の言い値で魚を仕入れている」
「通常よりも高い値段になってしまうこともあるが、売れる・売れないも含めて、漁師が直接お客様の反応を見ることができる。漁師直送の新鮮で旬な魚を楽しんでもらうと同時に、漁師たちもやりがいや手応えを感じられる場になる」
■イメージを覆す「カッコ良さ」にもこだわり
アパレルブランドとコラボして作った船上でも街でも着られる「カッコいい」漁師ウェア。積極的に異業種と連携して漁業の新たなイメージを作っている
見た目の「カッコ良さ」にもこだわっているという松本さん。専属のアートディレクターを置き、クリエイティブな雰囲気を心がけているといいます。
フィッシャーマン・ジャパンのサイトは、漁業のイメージを覆すようなスタイリッシュなデザイン。自然と対峙する漁師の生き様が、よりカッコ良く、ダイレクトに伝わってきます。
他にも、大手アパレルブランドとコラボして街でも船上でも着られる漁師ウェアを販売するなど、漁業の新たなイメージを生み出していくために、積極的に異業種とも連携しています。
■「フィッシャーマン」を増やし、漁業に革新を
小学生向けの漁業体験。自ら「とって、さばいて、食べる」を体験し、魚が食卓に届くまでの一連の流れ体験してもらった
2014年の団体立ち上げから10年の節目となる2024年までに、「フィッシャーマン」を1,000人に増やすことが団体のミッションだと語る松本さん。最近では三陸以外の地域にも活動の幅が広がりつつあるといいます。
「“フィッシャーマン＝漁師”ではなく、“フィッシャーマン＝漁業を良くするために活動する人”。漁業だけでなく様々な分野の人がそれぞれの才能や知識を持ち寄ることで、日本の漁業が今以上に盛り上がっていく。そんな環境を、もっと増やしていきたい。三陸だけが変わっても、日本の漁業は変わらない。日本中の漁業にイノベーションを巻き起こしたい」と今後の夢を語ります。
■次世代の「フィッシャーマン」育成を応援できるチャリティーキャンペーン
漁師になりたい人だけでなく、「漁業のことを知りたい」「魚が大好き」という人も気軽に参加できるプログラムを用意して、漁業との接点を作っている
チャリティー専門ファッションブランド「JAMMIN」（京都）は「フィッシャーマン・ジャパン」と1週間限定でキャンペーンを実施し、オリジナルのチャリティーアイテムを販売します。
フィッシャーマン・ジャパンでは、若い世代から漁業に興味を持ってもらえるように、就労希望者や子どもを対象に、船で沖へ出て魚を獲ったり、獲れたての新鮮な魚を食べたりと、漁業を間近に体験できる様々なイベントを開催しています。「JAMMIN×フィッシャーマン・ジャパン」コラボアイテムを1アイテム買うごとに700円が「フィッシャーマン・ジャパン」へとチャリティーされ、これらのイベント開催のための費用になります。
「JAMMIN×フィッシャーマン・ジャパン」1週間限定のチャリティーデザイン（ベーシックTシャツのカラーは全8色、価格は3,400円（チャリティー・税込み）。他にパーカーやマルシェバッグ、キッズ用Tシャツなどもあり
JAMMINがデザインしたチャリティーアイテムに描かれているのは、堂々たる銀鮭の姿。フィッシャーマン・ジャパンの活動拠点である宮城県が圧倒的なシェアを誇る魚です。日本の漁業の明るい未来を目指して、大海を自由に泳ぐ魚のように、力強く、逞しく歩んでいこうというメッセージが込められています。
チャリティーアイテムの販売期間は、4月23日〜4月29日までの1週間。JAMMINホームページより購入できます。
JAMMINの特集ページでは、日本の漁業に“新3K”をもたらすべく活動するフィッシャーマン・ジャパンのさまざまな取り組みについて、より詳しいインタビューを掲載中！こちらもあわせてチェックしてみてくださいね。
カッコ良くて、稼げて、革新的 。「新3K」で、日本の漁業の未来を変える〜一般社団法人フィッシャーマン・ジャパン
山本 めぐみ（JAMMIN）：
JAMMINの企画・ライティングを担当。JAMMINは「チャリティーをもっと身近に！」をテーマに、毎週NPO/NGOとコラボしたオリジナルのデザインTシャツを作って販売し、売り上げの一部をコラボ先団体へとチャリティーしています。2018年3月で、チャリティー累計額が2,000万円を突破しました！
【JAMMIN】
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