インドネシア・バリ島で話題の環境配慮型のビーチサンダルが日本でも販売している。素材は、不法投棄などで捨てられたタイヤを使った。開発したのは米・カリフォルニア出身のサーファー。海に捨てられている廃タイヤの量に問題意識を持ち、合同会社を立ち上げた。（オルタナＳ編集長＝池田 真隆）
このビーチサンダルブランドをつくったのは、米国人サーファーでアパレル業界で働いた経験を持つカイル・パーソンズさん。2004年にサーフィンをするため初めてバリ島を訪れたときに、バイクのタイヤをソールに使ったサンダルと出合った。
服の製造過程で出る端材や廃材を再利用してデザインする「アップサイクル」と呼ばれる手法を知ったパーソンズさんは、ファッションで環境課題に取り組むことに関心を持った。
毎年、多くの廃タイヤが不法投棄されていることを知り、その問題はバリ島でも起きていた。サーフィンは海があってこそ楽しめるスポーツなので、サーファーとしてこの問題を解決できないかと思い始める。バリ島を愛するファッション業界のサーファー仲間に声を掛け、2009年にIndosole（インドソール）社を立ち上げた。集まったのは４人で、当時全員30代前後だ。
世界の海や河川、森などに捨てられる廃タイヤは年間15億本に及ぶ。腐敗するまでに千年以上は掛かるとされており、完全に腐敗するのを待つのは「ほぼ不可能」だ。
不法投棄された廃タイヤは蚊にとって格好の繁殖地となる。タイヤに貯まった雨水などからマラリアやデング熱などの病気が引き起こされることも危惧されている。さらに、途上国では廃タイヤを燃却して安価な燃料代替品として使っているが、有害物質の発生も見過ごせない社会問題になっている。
そこで、インドソール社では、不法投棄された廃タイヤを回収し、ソールに変える製靴工程を開発。タイヤを微粉に粉砕し、リサイクルゴムに再構築し、ビーチサンダルの素材に変えた。
環境に配慮した経営が評価され、インドソール社はBコーポレーション（以下、B Corp）認証を取得した。B Corpとは、米非営利団体B Labが運営する国際的な認証制度だ。B Corpの「B」は、英語の「Benefit（ベネフィット：便益）」を意味し、株主だけではなく、従業員や顧客、社会や環境に対して便益を生み出すことが企業の成功と定義している。
「ガバナンス」「従業員」「コミュニティ」「環境」「顧客」の5つの分野で審査するが、審査は「厳しい」ことで知られる。認証を取得できるのは、申請者のわずか5％に満たないという。現在、世界で認証を受けているのは3350社以上。
インドソールの「ストーリー（背景）」、日本に根付かせたい
2019年にはインドソール社の日本法人が立ち上がるが、バリにある本社と契約を結んだのは日本でアパレルやカフェなどを複数店舗展開する菊池克郎さん。菊池さんは2018年にバリ島でこのビーチサンダルを購入したことを機に、「お気に入り」の一足になり、日本での販売を考えた。
菊池さんはカフェやギャラリーを運営しているので、毎日捨てられるゴミの多さに問題意識を持っていた。「インドソールのストーリー（背景）をしっかりと訴求して販売していきたい」と強調する。通常、輸入アパレル品は現地の価格の倍程度で販売する事が多いが、多くの人に環境問題を伝えるため、販売価格を抑えた。
バリでは35ドルで販売しているが、日本でも3800円（税抜）で販売する。大手の靴販売店からも注文が多数来ているが、「インドソールを単なるサンダル商品として取り扱う店舗には卸さない」と言い切る。開発した経緯や廃タイヤに関する環境問題をしっかりと理解し、顧客にストーリー（背景）を伝える意思のあるパートナーと手を組みたいと語る。
今夏にはインドソール社が新たなコレクション「ESSNTLS 2020」（エッセンシャル）をリリースした。公式サイトやカフェ「PORT of CALL」などで販売中だ。
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コード：alternas_indosole2020
利用期限：7/6 23:30まで （一人一回限り）
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